世界経営幹部意識調査「ポストコロナの世界と企業経営」CEO版 コロナ危機を組織の構造的変革の好機に～デジタル化や働き方、ビジネスモデルを再考
公益財団法人 日本生産性本部は9月3日、米国コンファレンスボード（TCB：The Conference Board, Inc.／ニューヨーク／President & CEO：Steve Odland）と協働した「世界経営幹部意識調査『ポストコロナの世界と企業経営』」から、新型コロナウイルス危機が企業経営に与える長期的影響や変化に対する経営幹部の意識を分析し、公表しました。本調査は、提携先であるコンファレンスボードが1999年より年次調査として行っている「世界経営幹部意識調査（英語名：C-Suite Challenge）」に、当本部がリージョナル・パートナーとして参加しているもので、グローバル視点での生産性課題の解決に向けた国際連携活動の一環となります。
今回の調査は、「新型コロナウイルス後の世界をどう考えるか（What’s Next? Shaping the post COVID-19 world）」をテーマに、各国の経営幹部を対象に2020年5～6月に実施したもので、世界44か国1,316名（うち日本は155名）より回答を得ています。当本部は、日本国内での調査とともに、全世界CEO 606名（日本95名含む）を抜粋し、日本と他地域のCEOの特徴を比較・分析した日本分析レポートをTCBとともに作成しました。
